世界最強の資本主義国家であるアメリカでは、自殺者の増加が問題になっている。 2022年は過去最高の4万9449人、ほぼ5万人に近い自殺者が出て、バイデン大統領が慌てて自殺者対策に追われる状況になった。
「アメリカ人の10人に9人がメンタルヘルスの危機に直面している」と政府関係者も述べているが、自殺者は2001年から比べると30％以上の増加であり、アメリカの資本主義が国民を豊かにしていないことが窺える。
誰が自殺しているのか。
ニューヨークタイムスによると、近年は女性の自殺者が目立つようになってきており、中でも45歳から64歳までの女性の自殺率は、1999年から15年間の間に63％も跳ね上がったと述べている。女性で言えば、10歳から14歳までの少女の自殺も増えた。
10歳から24歳までの男女の青年層という範囲で見ると、自殺率は56％増えている。ほぼすべての世代で自殺率が増えているのだが、青年の自殺もこれだけ増えているというのはアメリカ人にとっても衝撃的な事実である。
若者の他殺も増えているが、その増加は自殺ほどではない。今のアメリカ社会では「若者の自殺」が社会現象になりつつあるのだ。
私たち日本人から見ると、「アメリカ人は楽天的で前向きで自殺なんかするような人種ではない」と、なんとなく思ったりする。しかし、それは過去のステレオタイプな思い込みかもしれない。現代のアメリカ人はそれほど「能天気」ではなくなった。
この青年層の世代での死亡理由は「事故死」がもっとも多いのだが、実はこの「事故死」も日本とは少し様相が違う「特殊な項目」が含まれていて、それを知ると複雑な気分にもなる。
