どんなに貧困に堕ちたとしても、私が絶対に選択しないのはシェアハウスだ。国土交通省はシェアハウス（貸しルーム）をこのように定義している。
『プライベートなスペースを持ちつつも、他人とトイレ、シャワールーム等の空間を共用しながら住まう賃貸物件で、入居者一人ひとりが運営事業者と個室あるいはベッド単位で契約を結ぶもの』
シェアハウス市場調査2013年版を見ると、シェアハウスは全国に約3000軒ほどあるのだが、その約75％は東京に集中している。その数は2057軒である。次に神奈川県、次に埼玉県となっているので、圧倒的に首都圏にあることが分かっている。
2018年は正確な数字が出ていないが、首都圏に偏重しているという傾向はまったく変わっていないはずだ。
なぜ、それが断言できるのかというと「シェアハウスが選ばれるのは家賃が高すぎて普通のマンションを借りられないから」という事情があるからだ。地方はそうではないが、首都圏はまさにそうなのである。
首都圏は日本全国から莫大な人々を集めている。そのため家賃は高止まりしている。しかし仕事は非正規雇用などで不安定かしており、高い家賃が支払えない若者も莫大に存在する。（鈴木傾城）
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