日本は今までアダルトビデオに対して野放しだったが、ここに来て「強制的に出演させた」という問題で関係者が次々と逮捕される事態になっている。
2016年10月4日も、東京都渋谷区の芸能プロダクション「バンビ・プロモーション」「F2Fエンターテインメント」「ディクレア」「ARTEエンターテインメント」「オールプランニング」「CLAP」の経営者たちが立て続けに書類送検されている。
これらの会社はアダルトビデオのメーカーではなく、女優の派遣会社である。
すでにアダルトビデオ業界は分業制になっていて、メーカーは女優を派遣してもらって動画を撮り、女性の管理はプロダクションに任せている。
アダルトビデオに出演させる女性を見つけて、管理するのは大きなリスクであり、メーカーはそのリスクをプロダクションに押し付けて自分たちは制作・販売に注力している。
アダルトビデオに出る女性は言ってみれば「消耗品」である。新鮮味がなくなれば、すぐに捨てられて新しい女性に取って変わる。次から次へと新しい女性を見つける必要がある。
この「次から次へと女性を見つける」という部分にリスクが潜んでいたことが明るみに出てきている。